理事長通信

第25号　あけましておめでとうございます

日頃より公益財団法人 痛風・尿酸財団の活動にご理解、ご支援いただいておりますことに感謝申し上げます。

当財団は、痛風と尿酸、およびそれに関連する疾患などの研究助成を主目的とする公益財団法人です。当財団が設立された1984年の時点では、痛風は標準的な治療法が確立しておらず、限られた医療機関に多くの患者さんが集まる疾患でした。しかし、その後の様々な研究や新薬の開発、ガイドラインの作成などにより、現在では、痛風は多くの医療機関で診断、治療が可能な疾患になってきました。一連の研究の進歩には、当財団の研究助成が貢献できたと考えており、大変喜ばしく思っております。

当財団の運営費や研究助成金は、他の公益財団法人と同様に、基本財産の運用益と各方面からの寄付金によって賄われています。ただし、ここ数年来は社会情勢の変化により、企業からの寄付金収入が激減して、財団の運営に支障を及ぼす状態になっておりました。そのため私が理事長に就任してからは、経費を可能な限り圧縮したり、寄付金収入の拡充を目指してふるさと納税制度を導入したり、ネット募金を立ち上げるなどして経営状態の改善に取り組んでまいりました。これらの努力により財政状況は少しづつ好転していおりましたが、ありがたいことに高市総理の誕生以降は株価が上昇して、やっと基本財産の運用状態が好転してまいりました。結果的に、本年度は何とか赤字額を最小限度まで抑え込める見込みで、次年度には黒字決算を計上できると予測しています。財団経営が好転すれば、研究助成金の増額をはじめ、様々な活動を展開することが可能になりますので、財団の設立目的に沿う形で、本来の支援活動を展開していきたいと思っております。

現時点で、財団が行うべきと思われる重要事項は、「痛風協力医療機関」の整備拡充です。「痛風協力医療機関」は痛風の正しい治療を行うことができる医療施設を選定して公表するもので、現在はホームページ上に公表しておりますが、当初の選定からずいぶん時間が経ち、医療施設自体の改廃や担当医の交替などにより、実態にそぐわない状況があるようです。今年は、この「痛風協力医療機関」を見直し、ガイドラインに準拠した正しい痛風診療を行い、全ての痛風患者さんに良質な医療を提供できる施設として、財団が自信を持って紹介できる体制づくりを行いたいと思っております。皆さま方におかれましては、是非ともご理解の上、ご協力いただけますようにお願い申し上げます。

最後に、本年が皆様にとりまして幸多い1年になりますことを祈念いたします。

公益財団法人 痛風・尿酸財団

理事長　山中 寿